ブログのドメインの決め方｜キーワードは入れなくていい理由

ブログを始めようとして、ドメイン名を決める画面で手が止まっている。「一度決めたら二度と変えられません」と書いてある解説を読んでしまい、そこから何日も名前を考え続けている。

先に結論を書きます。ドメイン名で悩んでいる時間の大半は、悩まなくていい時間です。Googleは公式ドキュメントの中で、ドメイン名に含まれるキーワードも、末尾のTLD（.com や .jp など）の種類も、「Google が重要でないと考えること」という見出しの下に置いています。そして「あとから変えられない」も正確ではありません。Googleは変更（サイト移転）の手順を公式に案内しています。

この記事の結論（4行）

キーワードを入れても順位は上がりません。Google公式は「ドメイン名（または URL パス）中のキーワードだけでは、パンくずリストに表示される以上の効果はほとんどありません」と書いています。
.com か .jp かも、検索順位には関係しません。公式は「どの TLD が使用されているかが Google 検索で考慮されることはありません」と書いています（特定の国を狙う場合を除く）。
あとから変えられます。ただし301リダイレクトを1年以上維持する手間と、旧ドメインの維持費がかかります。「変えられない」ではなく「変える実費がこれだけかかる」が正確です。
本当に見るべきは更新料です。2026年8月12日時点で、取得53円・更新5,280円（約99.6倍）というTLDが実在します。ここだけは決める前に必ず見てください。

この記事は、ブログの立ち上げ全体のうち「名前を決める」という1点だけを扱います。開設の流れ全体はAIブログの始め方7ステップ（ドメイン取得はステップ2）にまとめてあります。

先に整理：悩まなくていいことと、悩む価値があること
この記事の根拠と、あえて書かないこと
Googleは「ドメイン名のキーワード」をどう扱っているか
1. よく見かける3つの説と、公式の記述の差
では何で決めるのか：SEO以外の3つの判断軸
1. 逆に、決めなくていいこと
決め方の手順（4ステップ・所要15分）
取得価格と更新価格は別物：1年目53円、2年目から5,280円という例がある
「あとから変えられない」は正確ではない
1. 公式が数字で書いているのは、この3つだけ
2. ただし「タダで変えられる」わけではない
ドメインを失う流れ（.jp と .com で違う）
Whoisで自宅の住所は公開されるのか
商標を確認する3ステップ（0件でも「安全」とは書けない理由）
1. 他人の商標を含むドメインは、取り上げられることがある
中古（期限切れ）ドメインを買うのはどうか
結局どう決めるか（3択）
1. この3択のどれもしっくりこない人へ
よくある質問
まとめ
出典

先に整理：悩まなくていいことと、悩む価値があること

ドメイン名の決め方でよく挙がる論点を、順位に効くかどうかで仕分けすると次のようになります。左の列は、公式ドキュメントの記述にもとづいて「悩む必要がない」と言い切れるものです。

論点	検索順位への影響	この記事での扱い
ドメイン名にキーワードを入れるか	ほとんど無い（Google公式）	悩まなくてよい
.com にするか .jp にするか	考慮されない（Google公式）	悩まなくてよい
サブドメインかサブディレクトリか	どちらでもよい（Google公式）	悩まなくてよい
ハイフンを入れるか、何文字にするか	公式に記述を確認できず	順位ではなく「口で言えるか」で決める
2年目以降の更新料	順位とは無関係	決める前に必ず確認する
他人の商標と同じでないか	順位とは無関係	決める前に必ず確認する
期限切れで失わない仕組み	順位とは無関係	取得したその日に設定する

まとめると：SEOのために悩むところは1つもありません。悩む価値があるのはお金（更新料）と権利（商標）と失わない仕組み（更新の通知）の3つだけです。

この記事の根拠と、あえて書かないこと

ドメイン名の解説には、出どころの書かれていない「SEOに有利」「変更できない」が大量に流通しています。この記事は次のルールで書いています。

この記事のルール（5つ）

SEOの主張は、Google公式ドキュメントの日本語版に書かれている文だけを使います。「たぶん効く」は書きません。
価格はすべて2026年8月12日時点です。ドメインの価格は日単位で変わります（後述）。
ICANN（国際的な管理団体）の文書は英語のみです。この記事では原文をカギカッコで引用せず、当サイトが原文を読んで内容を日本語の地の文でまとめています。
法律の判断は書きません。商標については、特許庁と日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）が公開している内容だけを紹介します。
確認できなかったことは「確認できず」と書きます。見つけられなかったことを「存在しない」と書き換えません。

この記事が実際に開いて確認した一次情報は次のとおりです。すべて2026年8月12日に確認しています。

確認した公式資料	何のために見たか
Google 検索セントラル「SEO スターターガイド」（日本語版）	ドメイン名のキーワード・TLD・サブドメインの扱い
Google 検索セントラル「URL の変更を伴うサイト移転」（日本語版）	あとから変えるとどうなるか
Search Console ヘルプ「アドレス変更ツール」（日本語版）	移転時にGoogleへ伝える方法と有効期間
Google 検索セントラル「リダイレクトと Google 検索」（日本語版）	「回復までの期間」の記述があるかを探すため
Google 検索セントラル「スパムに関するポリシー」（日本語版）	期限切れドメインの不正使用の線引き
JPRS（日本レジストリサービス）のJPドメイン仕様・ライフサイクル・Whois関連ページ	.jp の登録条件と期限切れの流れ
ICANNの移管ポリシー・期限切れ登録回復ポリシー・EPPステータスコード・登録データポリシー（英語）	.com などの移管制限、削除までの日数、Whoisの伏字
特許庁「商標出願のいろは」／JPNIC「JPドメイン名紛争処理方針」	商標の確認方法と、争いになる条件
お名前.com・ムームードメイン・ConoHa の公式価格ページ	取得価格と更新価格の実測

あえて書かないこと：ドメインの申し込み操作の手順、レンタルサーバーの比較、ブログ開設費用の全体像。これらは当サイトの別記事が担当しており、この記事では扱いません（該当箇所でリンクします）。

Googleは「ドメイン名のキーワード」をどう扱っているか

まず、この記事のいちばん大事な一文です。Google 検索セントラルの「SEO スターターガイド」（日本語版）には、次のように書かれています。

サイト名を選ぶ際には、ビジネスに最もよく合った名前を選んでください。ユーザーはこの名前を使ってあなたのサイトを見つけるので、一般的なマーケティングプラクティスに沿って決めることをおすすめします。ランキングという観点で見ると、ドメイン名（または URL パス）中のキーワードだけでは、パンくずリストに表示される以上の効果はほとんどありません。

掲載されている場所がさらに重要です。この記述は、同じガイドの「Google が重要でないと考えること」という見出しの下に置かれています。当サイトはこのページの見出し構造を実際に確認しました。同じ見出しの下には、次の項目が並んでいます。

Google が「重要でない」と分類している側にあるもの（同ガイドの見出し構造から）

ドメイン名（または URL パス）中のキーワード
TLD（.com / .org / .asia などの末尾）の種類
サブドメインにするかサブディレクトリにするか
コンテンツの最小長・最大長
PageRank
重複コンテンツが「ペナルティ」になるという説

TLDについては、同じガイドに次の記述があります。

ドメイン名の話題が続きますが、TLD（「.com」や「.guru」のようなドメイン名の最後）に意味があるのは、特定の国のユーザーをターゲットにしている場合だけですが、その場合でも通常このシグナルの影響は弱いものです。（中略）それ以外の場合、どの TLD が使用されているか（「.com」か「.org」か「.asia」か）が Google 検索で考慮されることはありません。

よく見かける3つの説と、公式の記述の差

よく見かける説	Google公式の日本語ドキュメントの記述
ドメイン名に狙いのキーワードを入れるとSEOに有利	「パンくずリストに表示される以上の効果はほとんどありません」。有利とは書かれていません
.com がいちばんSEOに強い	「どの TLD が使用されているかが Google 検索で考慮されることはありません」
日本向けなら .jp にすると順位が上がる	特定の国を狙う場合に限り意味があるが「その場合でも通常このシグナルの影響は弱いものです」。順位が上がるとは書かれていません

ここで一つ、混ぜてはいけない線を引いておきます。「検索順位に効かない」ことと、「どのTLDでもまったく同じ」ことは違います。読む人の受け取り方（見慣れているか）、口頭で伝えるときの言いやすさ、そして後述する更新料はTLDによってはっきり違います。公式が言っているのは検索順位の話だけです。ここを一緒にして「.comでなくてもいい、どれでも同じ」と書くのは行き過ぎです。

Google公式ドキュメントの読み方そのものについては、AIコンテンツのSEO評価とGoogle公式ガイドラインの読み方で別途整理しています。

まとめると：Googleは、ドメイン名のキーワードもTLDの種類も「重要でないこと」の側に分類しています。だから、キーワードを入れるかどうかで悩む時間はゼロにしてよいのです。浮いた時間は、次に説明する3つの軸に使ってください。

では何で決めるのか：SEO以外の3つの判断軸

順位に効かないなら、何を基準に決めればいいのか。この記事が提案する軸は3つだけです。いずれもGoogleではなく、あなたと読者の都合から出てくる軸です。

軸1：3年後も名乗れるか（守備範囲）
テーマを狭く言い切った名前は、テーマを広げた瞬間に合わなくなります。逆に、屋号や自分の名前を使った名前は、扱う内容が変わっても生き残ります。「いま書きたいこと」ではなく「3年後に書いていそうなこと」に合わせてください。

軸2：口で言えるか、聞いて打てるか
人に口頭で伝えたときに、相手がそのまま打ち込めるか。ハイフンの位置、伸ばし棒の有無、似た綴りの単語（正しい綴りかどうか迷う語）は、口頭で伝えるたびに説明が必要になります。

軸3：SNSのアカウント名と揃えられるか
ブログ名は、いずれSNSのアカウント名としても使うことになります。ドメインだけ先に取って、あとからSNS側が全部埋まっていた、という取り返しのつかない順序を避けてください。ドメインの空き確認と同時に、使う予定のSNSの名前の空きも見ておく。これは1分で終わります。

この3つはいずれも、後から変えるコスト（＝この記事の後半で説明します）が高い順に並べてあります。順位に効くから重要なのではなく、やり直しがきかないから重要なのです。

逆に、決めなくていいこと

完璧に短くすること：ドメイン名の最適な文字数については、当サイトは今回調べていません。順位に効く根拠を確認していない以上、この記事では基準を出しません。口で言えれば十分です。
キーワードを詰め込むこと：前章のとおり、順位には効きません。
TLDを「格上」にすること：検索では考慮されません。ただし更新料は変わります（次章）。

まとめると：ドメイン名は「SEOの道具」ではなく「これから何年も名乗る名前」です。判断軸は、守備範囲・言いやすさ・SNSとの整合の3つで足ります。

決め方の手順（4ステップ・所要15分）

ここまでの内容を、実際に手を動かす順番に並べます。この記事が扱うのは「名前を決めるまで」で、申し込みの操作は扱いません。

STEP 1（5分）候補を3つ書き出す
屋号・自分の名前・テーマ語のいずれかを軸に、3つだけ。1つに絞らないのは、次の工程で消える可能性があるからです。

▼

STEP 2（5分）商標を確認する
特許庁が案内する J-PlatPat で、候補の語を検索します。やり方は後述します。ここで引っかかったら、その候補は捨てる。

▼

STEP 3（3分）TLDの更新料を見る
取得価格ではなく2年目以降の更新価格を見ます。ここが後述する最大の落とし穴です。

▼

STEP 4（2分）空きとスペルを2回確認して決める
ドメインの空きと、使う予定のSNSアカウント名の空きを同時に確認。スペルは声に出して2回読む。

※ 実際の申し込み画面の操作はConoHa WINGでドメインとWordPressをまとめて用意する手順で解説しています。

STEP 4でスペルを2回確認する理由は明確です。お名前.comは、ドメインの取得・契約について「いかなる理由があってもキャンセル、取り消しはできません。」と公式に明記しています（2026年8月12日確認）。打ち間違いに気づいても、その1年分の料金は戻りません。

まとめると：名前決めにかける時間は15分で十分です。長考が必要なのはSEOではなく、商標と更新料という「あとで効いてくる条件」のほうです。

取得価格と更新価格は別物：1年目53円、2年目から5,280円という例がある

ここがこの記事でいちばん実害の大きい話です。ドメインの「取得価格」と「更新価格」は、まったく違う金額として設定されています。そして安さで目立っているTLDほど、その差が大きくなっています。

次の表は、ムームードメインの公式価格ページを2026年8月12日に実際に開いて書き写したものです。同じ1社の中でも、TLDによって倍率がこれだけ違います。

TLD	取得（1年目）	更新（2年目以降・1年あたり）	更新は取得の何倍か
.site	53円	5,280円	約99.6倍
.tokyo	126円	2,560円	約20.3倍
.shop	339円	6,690円	約19.7倍
.xyz	339円	2,013円	約5.9倍
.com	770円	1,728円	約2.2倍
.net	1,490円	1,848円	約1.2倍

ドメインのTLD別に取得価格と更新価格を比べた棒グラフ。.siteは取得53円に対し更新5,280円で約99.6倍、.tokyoは126円と2,560円で約20.3倍、.shopは339円と6,690円で約19.7倍、.comは770円と1,728円で約2.2倍。2026年8月12日時点・税込・ムームードメイン公式価格ページより。

この表の条件：ムームードメイン公式の価格ページ、2026年8月12日時点・すべて税込。同ページには「現在の価格有効期限：2026年8月12日(水) 23時59分まで」と表示されており、価格は日単位で切り替わります。実際に申し込む日に、必ず公式ページで見直してください。

読み方はこうです。.site を53円で取ると、2年目からは毎年5,280円がかかり続けます。10年運営するなら、53円＋5,280円×9年で合計47,573円。一方 .com は770円＋1,728円×9年で16,322円です。1年目は .com のほうが717円高いのに、10年で見ると .site のほうが3万円以上高くなります。安く見えていた側が、逆転して高いほうに回ります。

「取得と更新が同額」という料金体系もあります。ConoHaの価格ページでは、たとえば .com は新規取得も更新も2,068円で同額でした（2026年8月12日時点・税込）。当サイトの運営者も、2026年8月10日に別サイト用の .com ドメインを、1年ぶん・Whois情報公開代行込みで税込2,068円で取得しています。公式の表示価格と実際の請求額は一致していました。

なお、ドメイン代を含めたブログ開設費用の全体像（サーバー代・テーマ代を含む内訳と2年目以降の総額）は、この記事では扱いません。ドメインの取得料と更新料を含めたブログ開設費用の全内訳にまとめてあります。

「1年目0円」の表示に付いている条件

0円表示にも条件があります。お名前.comの価格ページには、0円が適用されるTLDについて「下記ドメインはそれぞれお1人様1個限り特別価格で登録できます。2個目以降は括弧内の価格（税込）が適用されます」と注記されています。さらに同ページには「サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の『サービス維持調整費』を加算させていただきます」との注記もあります（いずれも2026年8月12日確認）。

つまり0円は「1人1個まで」で、「表示価格＋調整費」が実際の支払額になります。2個目のブログを作るときには、0円ではありません。

レンタルサーバーの「ドメイン永久無料」にも条件がある

無料特典を使う前に、公式ページで必ず見ておく条件（2026年8月12日確認／エックスサーバー分は2026年8月14日確認）

ConoHa WINGパックの永久無料の対象は20種類のTLDで、.jp と .co.jp は対象に含まれていません（有料です）。
公式サポートページには「無料独自ドメイン設定後WINGパックで契約したサーバーを解約や通常料金へ変更した場合翌年以降発生するドメインの更新費用は有料となります」と明記されています。「永久無料」はサーバー契約が続いている間の話です。
同じくWINGパックは契約期間中の途中解約ができないと明記されています。
エックスサーバーの「独自ドメイン永久無料特典」にも条件が付いています。公式の料金ページの注記には「スタンダードプランで12ヶ月未満のご契約は、特典付与対象外です。」と明記されています（2026年8月14日確認）。公式マニュアルには、特典を受けるには「自動更新設定」の有効化が必要なこと、特典で取得したドメインを他社へ移す場合は解除手数料として「ドメインの1年分の『更新料金』をお支払いいただく必要があります」と記載されています。「永久無料」という言葉の内側には、会社ごとに違う条件が入っています。

無料特典そのものの比較（どのサーバーが何個無料か、条件はどう違うか）は、ドメイン無料特典の条件を含むレンタルサーバーの選び方5基準で扱っています。この記事では「無料には条件が付く」という一点だけ押さえてください。

安いところで取って、あとで移すつもりの人へ（60日ルール）

「1年目だけ安い会社で取って、更新前に別の会社へ移せばいい」と考える人がいます。その作戦には、国際的な管理団体ICANNのルールによる待ち時間があります。

※ ICANNの文書は英語のみです。以下は当サイトが原文を読んで内容を日本語でまとめたもので、カギカッコの引用は使っていません。また、この60日のルールは .com などのgTLDに適用されるもので、.jp は日本レジストリサービス（JPRS）の別のルールで運用されています。.jp の事業者変更に同様の制限があるかどうかは、当サイトが今回開いたJPRSの3ページ（JPドメイン仕様・ライフサイクル・登録情報の公開）の範囲では確認できませんでした。

場面	ICANNの移管ポリシーが定めていること
登録した直後	登録日から60日以内の他社への移管は、拒否できることになっている
移管した直後	他社へ移管してから60日間も、再度の移管を拒否できることになっている
登録者情報を変えたあと	登録者情報を変更すると、事前に除外の手続きをしている場合を除き、60日間の移管ロックをかけることになっている
順番の注意	移管が目的なら、登録者情報の変更より先に移管を済ませるよう助言することが、事業者側の義務になっている

※ 各社が実際にこのとおり運用しているかどうかは、お名前.com・ムームードメイン・ConoHaの規約ページを個別に確認していないため、この記事では断定しません。ポリシー上そうなっている、というところまでです。

まとめると：ドメインは「取るときの値段」ではなく「毎年払う値段」で選んでください。1年目の数百円の差より、2年目からの数千円の差のほうが、生涯コストでは何十倍も大きくなります。

「あとから変えられない」は正確ではない

ドメイン名の解説でよく見かける「一度決めたら変更できません」という説明があります。これは正確ではありません。Googleは、URLが変わるサイト移転の公式手順をドキュメントとして用意しています。

あなたの不安	Google公式の日本語ドキュメントに書かれていること
これまでの評価が消えるのでは	「301 やその他の永続的なリダイレクトによって PageRank の損失が生じることはありません。」
何をすればいいのか	「技術的に可能な場合はサーバーサイドの永続的なリダイレクトを使用してください。」
Googleに知らせる方法は	「Search Console で、元のサイトのアドレス変更の通知を送信します」。新旧どちらのプロパティも同じアカウントで所有権を確認しておく必要があります
どのくらいで反映されるのか	「原則として、小規模から中規模のサイトで大半のページの移転が反映されるのには数週間かかり、より大規模なサイトであればそれより長くかかります。」
順位は下がるのか	「なお、移転中は、検索でのコンテンツ掲載順位が一時的に変動することがあります。これは通常のことであり、サイトのランキングは時間の経過とともに安定します。」
いつまで転送を残すのか	「リダイレクトをできるだけ長く保持します（一般的には 1 年以上）。」さらに「リダイレクトを無期限に保持することを検討してください」とも書かれています

出典：Google 検索セントラル「URL の変更を伴うサイト移転」（日本語版）／Search Console ヘルプ「アドレス変更ツール」。いずれも2026年8月12日確認。

公式が数字で書いているのは、この3つだけ

ドメイン変更まわりで、Googleが実際に数字を出している箇所

インデックスへの反映＝数週間（小規模から中規模のサイトの場合。大規模はそれより長い）
Search Consoleのアドレス変更ツールがシグナルを転送する期間＝180日間。リダイレクトも少なくとも180日間は維持する必要があります
リダイレクトの保持推奨＝一般的には1年以上（無期限の保持も検討するよう書かれています）

「順位が完全に回復するまで何か月」という数字は、当サイトが確認した4ページの中には見つかりませんでした。探した範囲は、SEOスターターガイド日本語版の全文、「URL の変更を伴うサイト移転」日本語版の全文、「リダイレクトと Google 検索」日本語版、Search Consoleヘルプ「アドレス変更ツール」日本語版です。この4ページの外に記述がある可能性は否定しません。ただ、「◯か月で回復する」という数字を見かけたら、それはGoogleの発言ではない可能性が高い、とだけ言えます。

ただし「タダで変えられる」わけではない

変えられる、は本当です。しかし無料でも一瞬でもありません。実際に発生するものを並べます。

新しいドメインの取得費と、毎年の更新費（前章のとおり）
古いドメインの維持費。リダイレクトを1年以上動かし続けるには、古いドメインを持ち続ける必要があります。つまり最低でも1年間、2つのドメイン代を払います。
301リダイレクトの設定作業と、その後の動作確認
Search Consoleの再設定（新しいプロパティの所有権確認とアドレス変更の送信）
数週間の反映待ちと、その間の順位変動
SNSのプロフィール、名刺、外部サイトに載せたURLの張り替え依頼

まとめると：正しい言い方は「変えられないから慎重に」ではなく、「変えるとこれだけ手間とお金がかかるから、15分で決めて先に進むほうが得」です。名前が完璧になるまで開設を止めているほうが、はるかに大きな損です。

ドメインを失う流れ（.jp と .com で違う）

ドメイン名を決めるときに、いちばん語られないのに、いちばん取り返しがつかないのがこれです。更新が止まると、ドメインは他人が取れる状態になります。そしてその流れは、.jp と .com などで別の仕組みになっています。

.jp の場合（JPRSのルール）

① 有効期限＝登録年月日の1年後の月末
廃止の手続きをしなければ、JPRSが1年間自動更新します。

▼ 廃止を申請した場合

② Suspended（1カ月間・月末まで）
期限の翌日から1カ月間この状態になります。

▼

③ 登録回復期間＝その月の1日から20日まで
取り戻せるのはこの期間だけです。20日を過ぎると戻せません。

▼ 回復しなかった場合

④ 削除 → 誰でも同じ文字列を再登録できる状態に
属性型・地域型JP（.co.jp など）は、削除（Deleted）の状態が6カ月続きます（汎用JPは1カ月）。

出典：JPRS「JPドメイン名のライフサイクル」／2026年8月12日確認

.com などの場合（ICANNのルール）

① 期限前に2回の通知
およそ1カ月前と1週間前に、事業者が通知することになっています。期限を過ぎたあと5日以内にも1回。

▼ 更新しないまま期限を過ぎる

② サイトとメールが止まる
事業者の判断でDNSが停止します。ここでサイトは表示されなくなります。

▼ 事業者が削除処理をすると

③ 復旧猶予期間（RGP）＝30日
この間は取り戻せますが、DNSは止まったままで、他社への移管もできません。復旧には手数料がかかります。

▼ 30日を過ぎると

④ 抹消待ち（pendingDelete）→ 5日後に抹消
抹消されると、誰でもそのドメインを登録できるようになります。

出典：ICANNの期限切れ登録回復ポリシーおよびEPPステータスコードの解説（英語）／2026年8月12日確認。原文は英語のため、当サイトが読み取った内容を日本語でまとめています。

復旧の実費は「手数料＋更新料」

期限切れから取り戻す場合の手数料は、TLDによって桁が違います。お名前.comの公式料金ページには次の金額が掲載されていました（2026年8月12日確認・税込）。同ページには「復旧の際には上記手数料に加えて、通常の更新料金が加算されます」と明記されています。

TLDの区分	復旧手数料
汎用.jp／都道府県型.jp／日本語.jp	4,840円
.co.jp／.or.jp／.ac.jp など属性型JP	11,000円
.tokyo／.club／.website など	16,280円
.site／.xyz／.work／.online など	21,780円
.shop	38,280円

※ この表に .com 単体の行はありませんでした（同ページの復旧料金表20行のTLD欄をすべて確認した結果です）。「.comは復旧できない」という意味でも「無料」という意味でもなく、この表に載っていない、という事実だけが確認できています。

失わないために、取得したその日にやること

ドメインを失う原因のうち、当日中に潰せるもの

更新の通知先を、そのドメインのメールアドレスにしない。期限切れでDNSが止まると、そのドメインのメールも届かなくなります。「更新してください」の通知が、いちばん必要なタイミングで届きません。ICANNの期限切れ登録回復ポリシー（英語文書・当サイトによる要約）も、事業者が登録者に対してドメイン名に紐づかない予備の連絡先を用意するよう助言することを求めています。
自動更新の設定を、取得直後に確認する。オンになっているかを画面で見て確かめてください。
カレンダーに更新月を登録する。.jp の有効期限は「登録年月日の1年後の月末」です。日付ではなく月末である点に注意してください。

まとめると：ドメインは、忘れた瞬間に他人のものになります。名前を何にするかより、失わない仕組みを作るほうが、実害の大きさでは上です。

Whoisで自宅の住所は公開されるのか

個人でブログを始めるときに気になるのが、登録者情報の公開です。ここは .jp と .com などで仕組みがまったく違いますので、分けて説明します。

論点	.jp（JPRSのルール）	.com など（ICANNのルール）
基本の扱い	登録情報の一部がJPRSのWHOISで公開される	法令上必要な場合、事業者側が伏字にしなければならない
隠せるもの	Whois登録者情報非表示設定で［登録者名］だけを非表示にできる（2014年8月18日開始）	登録者名・住所・郵便番号・電話・FAXが伏字の対象（登録データポリシー・2025年8月21日発効）
隠せないもの	公開連絡窓口の名前・住所・電話番号などは公開のまま	連絡が取れるメールアドレスかWebフォームは必ず公開
対象外	属性型JP（.co.jp など）はこの設定を使えない	登録者が同意すれば公開もできる
解除される場面	ドメイン移転・指定事業者変更で自動解除され、再申請が必要	この記事では確認していません

出典：JPRS「Whois登録者情報非表示設定」「JPドメイン名登録情報の公開」／ICANN登録データポリシー（英語・当サイトによる要約）。いずれも2026年8月12日確認。

事業者が提供する「Whois情報公開代行」にも、使えない場合があります。お名前.comの価格ページでは.co.jp・.or.jp などの属性型JPと .asia が代行の対象外と表示されていました。ConoHaも.asia は代行を利用できないと注記しています（いずれも2026年8月12日確認）。また、汎用JPや都道府県型JPで代行を使った場合、登録者名にはJPRS社の情報が表示されるとお名前.comのヘルプに書かれています。

なお .jp では、公開されていない登録情報についても書面による情報開示請求の制度があります。JPRSのページには、手数料として定額小為替500円と印鑑証明書が必要で、回答までおよそ10日かかると記載されています。

まとめると：「代行を付ければ個人情報が完全に消える」わけではありません。.jp では公開連絡窓口が、.com などでは連絡用のメールかフォームが、必ず表に出ます。会社として運営するなら .co.jp は代行そのものが使えない点も、名前を決める段階で知っておいてください。

商標を確認する3ステップ（0件でも「安全」とは書けない理由）

ドメイン名の候補が固まったら、他人の商標と衝突していないかを確認します。ここだけは、順位とは無関係に、あとから取り返しがつきません。

特許庁は「商標出願のいろは」で次のように書いています。

他人が既に同一・類似の商標（マークが類似し、かつ、商品・役務が類似するもの）を登録している場合には、登録を受けることができないだけでなく、無断で使うと商標権の侵害となる可能性もあるためです。

候補ができたら、この3つを順にやる（所要5分）

J-PlatPat（特許情報プラットフォーム）で検索する。特許庁が案内している無料の検索ツールです。「称呼(類似検索)」を使うと、読み方の似た商標まで広く探せます。「？」を使った前方一致・後方一致・中間一致の検索もできます。
ひらがな・カタカナ・ローマ字を、それぞれ別に検索する。特許庁の解説によれば、これらは別の文字として扱われます。カタカナで検索しても、ひらがな表記やローマ字表記はヒットしません。表記を変えて最低3回は検索してください。
0件でも「安全」とは考えない。特許庁自身が「検索の仕方によっては網羅的に検索ができていない可能性がありますので、検索項目やキーワードを変えて検索を行っていただく等の対応をお勧めします。」「情報の反映までにタイムラグが生じることがあります。」と注記しています。判断に迷うときは、特許庁のサイトに掲載されている相談窓口（工業所有権情報・研修館の相談担当・03-3581-1101 内線2121から2123）に問い合わせてください。

出典：特許庁「商標出願のいろは」／2026年8月12日確認。この記事は法的な助言をするものではありません。公的機関が公開している内容を紹介しているだけです。

他人の商標を含むドメインは、取り上げられることがある

もう一つ、知っておくべき仕組みがあります。日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）が公開している「JPドメイン名紛争処理方針」（JP-DRP）です。2020年6月15日改訂・2020年10月1日施行の版によれば、第三者は次の3つをすべて満たす場合に、登録済みのJPドメイン名の移転または取消を申し立てることができます。

要件	内容
1つ目	申立人が権利または正当な利益を有する商標その他の表示と、同一または混同を引き起こすほど類似していること
2つ目	登録者が、そのドメイン名について権利または正当な利益を有していないこと
3つ目	不正の目的で登録または使用されていること

方針が挙げている「不正の目的」の例には、転売目的での取得、商標権者の使用を妨げる目的、競業者の営業を妨害する目的、出所の混同を意図した商業的な利用が含まれています。

※ ここで確認できるのは「3つの要件を満たせば申し立てができる」という制度の存在までです。「必ず侵害になる」「必ず取り上げられる」とは書けません。実際の裁定の件数や事例は、この記事では調べていません。

まとめると：商標の確認は5分で終わります。そして、この5分を飛ばしたときの損失だけが、この記事の中で唯一「サイトごと失う」規模になり得ます。

中古（期限切れ）ドメインを買うのはどうか

「すでに評価のあるドメインを買えば近道になる」という話を見かけることがあります。ここは線引きを正確に理解しておく必要があります。

Googleのスパムに関するポリシーには「期限切れのドメインの不正使用」という項目があります。問題とされているのは、期限切れドメインを主に検索ランキングを操作する目的で購入し、ユーザーにとってほとんどまたはまったく価値がないコンテンツをホストするために再利用することです。ポリシーには、以前に政府機関が使用していたサイトでアフィリエイトの内容を掲載する、といった例が挙げられています。

中古ドメインの購入そのものが禁止されているわけではありません。問題になるのは「元の用途と無関係な内容を載せて順位を狙う」使い方です。（出典：Google 検索セントラル「スパムに関するポリシー」・2026年8月12日確認）

まとめると：これから始める人が、わざわざこの論点に足を踏み入れる理由はありません。新しいドメインを取るのがいちばん安全で、いちばん安いです。

結局どう決めるか（3択）

第1に（迷ったらこれ）：屋号か自分の名前を軸にした短い語＋ .com
取得と更新の差が小さく、口頭で伝えやすい組み合わせです。テーマを変えても名前が死にません。前掲の表のとおり、.com の更新は取得の約2.2倍で、100倍近い差が出るTLDとは性質が違います。

第2に（会社として運営する）：.co.jp
ただし条件があります。日本国内で登記を行っている会社しか登録できず、原則として1つの組織につき1つです（緩和の制度はあります）。さらにWhois情報公開代行が使えない点も先に把握しておいてください。

第3に（テーマを長期で固定できる）：テーマを表す語＋ .com など
SEOのためではありません。読者が名前を見て内容を想像できるためです。テーマを広げる予定があるなら第1を選んでください。

この3択のどれもしっくりこない人へ

そもそも独自ドメインを取るべきか迷っている段階なら、無理に決める必要はありません。独自ドメインを持たずに書き始められる場所もあります。判断材料は独自ドメインが不要なnoteという選択肢との比較にまとめてあります。「名前が決まらないから始められない」が、いちばん避けたい状態です。

また、取得価格の安さだけで100円台のTLDを選ぶのは、この記事の立場ではおすすめしません。100円台なのは1年目の取得価格だけで、2年目からの支払いが取得価格の何十倍にもなる例が実在するためです。

よくある質問

質問	ひとことの答え
キーワードは入れるべき？	順位のためなら不要
.com と .jp どっち？	順位は同じ。料金が違う
あとから変えられる？	変えられる。実費と手間はかかる
Whois代行で個人情報は消える？	消えない。必ず残る情報がある
サーバーの「ドメイン永久無料」は得？	条件つき。解約すると有料に戻る

Q1. ドメイン名にブログのキーワードを入れたほうがSEOに有利ですか

Google公式のSEOスターターガイド（日本語版）は、「ランキングという観点で見ると、ドメイン名（または URL パス）中のキーワードだけでは、パンくずリストに表示される以上の効果はほとんどありません」と書いています。しかもこの記述は「Google が重要でないと考えること」という見出しの下にあります。入れても構いませんが、順位のために入れる必要はありません。

Q2. .com と .jp はどちらがいいですか

検索順位という観点では差はありません。公式は「どの TLD が使用されているかが Google 検索で考慮されることはありません」と書いています。差が出るのは料金です。2026年8月12日時点の実測では、同じ事業者でも .jp のほうが .com より更新料が高く設定されていました。また、ConoHaの永久無料の対象20種に .jp と .co.jp は含まれていません。

Q3. あとからドメインを変えると、順位はどうなりますか

Googleは「301 やその他の永続的なリダイレクトによって PageRank の損失が生じることはありません」と書いています。一方で「なお、移転中は、検索でのコンテンツ掲載順位が一時的に変動することがあります。これは通常のことであり、サイトのランキングは時間の経過とともに安定します」とも書かれています。反映までの目安は数週間（小規模から中規模のサイトの場合）です。「◯か月で回復する」という数字は、当サイトが確認した公式4ページの中には見つかりませんでした。

Q4. Whois情報公開代行を付ければ、個人情報は完全に隠れますか

隠れません。.jp では、非表示にできるのは登録者名だけで、公開連絡窓口の名前・住所・電話番号は公開のままです。.com などでも、連絡が取れるメールアドレスかWebフォームの公開は必須とされています。また .co.jp などの属性型JPは、そもそも非表示設定の対象外です。

Q5. レンタルサーバーの「ドメイン永久無料」で取れば安く済みますか

条件があります。ConoHaの公式サポートページには「無料独自ドメイン設定後WINGパックで契約したサーバーを解約や通常料金へ変更した場合翌年以降発生するドメインの更新費用は有料となります」と明記されています（2026年8月12日確認）。サーバー契約が続いている間の無料と理解してください。特典の条件の比較はレンタルサーバーの選び方5基準で扱っています。

まとめ

ドメイン名のキーワードもTLDの種類も、Googleは「重要でないこと」の側に分類しています。SEOのために名前で悩む時間はゼロにして構いません。
「あとから変えられない」は正確ではありません。Googleは移転手順を公式に用意しています。ただし301リダイレクトを1年以上維持する必要があり、その間は新旧2つのドメイン代がかかります。
本当に見るべきは更新料です。2026年8月12日時点で、取得53円・更新5,280円（約99.6倍）というTLDが実在します。取得価格ではなく、2年目以降の金額で選んでください。
商標の確認は5分で終わります。J-PlatPatで表記を変えて3回検索する。ただし0件でも「安全」とは言えません（特許庁自身が網羅性の限界を注記しています）。
失わない仕組みを、取得した当日に作ってください。更新の通知先を、そのドメインのメールアドレスにしないこと。期限切れからの復旧には手数料と更新料の両方がかかります。
今日やることは1つだけ：候補を3つ書き出して、J-PlatPatで検索してください。15分で名前は決まります。

この記事が確かめた範囲（透明性のために）

Google公式ドキュメント（日本語版）5ページ、JPRSの4ページ、ICANNの4文書（英語）、特許庁とJPNICの各ページ、事業者3社の公式価格ページを、2026年8月12日に実際に開いて確認しました。
確かめていないこと：各事業者が60日の移管ロックを実際にどう運用しているか、.jp の事業者変更に同様の制限があるか、商標の区分のうちブログがどれに当たるか、商標やドメイン紛争の実際の裁定件数。これらはこの記事で断定していません。
価格はすべて2026年8月12日時点です。ムームードメインの価格ページには当日23時59分までの有効期限が表示されていました。申し込む日に必ず公式ページで見直してください。

名前が決まったら、次は取得と設置です。手順はConoHa WINGでドメインとWordPressをまとめて用意する手順にまとめてあります。

出典

出典	この記事で使った箇所	確認日
Google 検索セントラル「SEO スターターガイド」（日本語版）	ドメイン名のキーワード・TLD・サブドメインの扱い	2026年8月12日
Google 検索セントラル「URL の変更を伴うサイト移転」（日本語版）	301リダイレクト・反映期間・順位の変動・保持期間	2026年8月12日
Search Console ヘルプ「アドレス変更ツール」	180日間のシグナル転送・利用条件	2026年8月12日
Google 検索セントラル「リダイレクトと Google 検索」（日本語版）	「回復までの期間」を探した範囲の申告（この記事での引用はありません）	2026年8月12日
Google 検索セントラル「スパムに関するポリシー」	期限切れのドメインの不正使用	2026年8月12日
JPRS「JPドメイン名の種類と登録要件」	.jp と .co.jp の登録条件・個数	2026年8月12日
JPRS「JPドメイン名のライフサイクル」	有効期限・登録回復期間・削除	2026年8月12日
JPRS「Whois登録者情報非表示設定」	非表示にできる範囲・対象外のドメイン	2026年8月12日
JPRS「JPドメイン名登録情報の公開」	情報開示請求の手数料と所要日数	2026年8月12日
ICANN「Transfer Policy」（英語）	60日の移管制限・登録者情報変更時のロック	2026年8月12日
ICANN「Expired Registration Recovery Policy」（英語）	期限前の通知回数・復旧猶予期間・予備の連絡先	2026年8月12日
ICANN「EPP Status Codes」（英語）	redemptionPeriod と pendingDelete の日数	2026年8月12日
ICANN「Registration Data Policy」（英語）	Whoisの伏字の対象・連絡手段の公開義務	2026年8月12日
特許庁「商標出願のいろは」	先行商標調査・J-PlatPatの使い方・網羅性の注記	2026年8月12日
J-PlatPat（特許情報プラットフォーム）	商標の検索ツール	2026年8月12日
エックスサーバー「料金」	「スタンダードプランで12ヶ月未満のご契約は、特典付与対象外です。」の注記	2026年8月14日
エックスサーバー「独自ドメイン永久無料特典」マニュアル	「自動更新設定」の有効化・他社移管時の解除手数料	2026年8月14日
JPNIC「JPドメイン名紛争処理方針」	移転・取消の3要件と「不正の目的」の例	2026年8月12日
ムームードメイン「ドメイン価格一覧」	取得価格と更新価格の実測・価格の有効期限	2026年8月12日
お名前.com「ドメイン価格一覧」	0円の条件・サービス維持調整費・キャンセル不可・Whois代行の可否	2026年8月12日
お名前.com「その他のサービス料金」	ドメイン復旧の手数料	2026年8月12日
お名前.com ヘルプ「Whois情報公開代行の可否」	汎用JPでの代行時の表示	2026年8月12日
ConoHa「独自ドメイン価格一覧」	取得と更新が同額であること・無料対象の20種	2026年8月12日
ConoHa サポート「無料独自ドメインについて」	解約時に有料へ戻る条件	2026年8月12日